西岡　達裕

　
（桜美林大学大学院国際学研究科『国際学研究』第3号、2013年 3月）　

全文公開中＝桜美 林大学学術機関リポジトリのリンク先<http://id.nii.ac.jp/1598/00001073/>

キーワード：原爆投下、世論、アメリカ、日米関係、歴史の記憶

　はじめに

　原爆の投下はアメリカ外交史における最も論争的な主題であり、
関連の書籍・論文は膨大な数にのぼる。そこには多くの論点が含ま
れているが、往々にして議論は平行線を辿り、決着を見ない。事実
を語る歴史学者の立場が、原爆投下の是非によって引き裂かれてい
るからである。この論文では、原爆投下の正当性が、暗黙の裡にで
はあるが、つねに原爆論争の中心にあるという認識に立ち、背後に
潜む正義・道徳の問題を意識しながら、研究史をふり返る。

　通常、原爆の投下をめぐる外交史の研究においては、政策過程の
実証的な叙述と目的・結果をめぐる考察が中心となり、原爆投下の
正当性や正義・道徳の問題が直接に論じられることはそれほど多く
ない。しかしながら、E・H・カーを引くまでもなく、「歴史的解釈
は常に道徳的判断を含む」ものであり、特に広島・長崎の市民に大
量の犠牲者を出した原爆投下の問題においては、いかに実証的な研
究であっても道徳的な判断と無縁ではない。歴史学者は、史実の選
び方一つで道徳観を戦わせてきたという側面があるのである
(Carr 1961: 76-79)。

　およそ核兵器の問題とは、科学と道徳の不均衡に根ざした問題で
あり、国家主権と地球規模問題の不整合の問題であるので、道徳や
ナショナリズムをめぐる意見の対立が避けがたい。また、原爆の投
下は、いまも日米両国に関係者が存命している同時代史の主題であ
るだけに、議論が高じて政治問題化してしまうような危うさもある。

　たとえば、ウィキリークスが公開した米公電によると、オバマ
大統領の来日を控えた2009年のある日、日本の外務省高官は大統
領が広島を訪問するのは「時期尚早」であるとルース大使に進言
したという。その年、オバマは4月にプラハで「核兵器のない世界」
について歴史的な演説を行っており、11月の来日時に米大統領と
して初めて広島を訪問することへの期待が高まったが、外務省はむ
しろ「両国政府はそのような争点について公衆の期待を鎮めねばな
らないと力説し」、大統領の広島訪問を控えるよう進言したのである
(WikiLeaks Embassy Cables 2009)。外務省としては、オバマの広島
訪問が両国の相互理解を促すよりもむしろ原爆問題をめぐる感情的
な対立をもたらす原因になることを危惧したのであろう。

　実際、67年が経過した今日においてもなお、原爆の投下につい
ては日米双方の国民感情に大きな隔たりがある。その理由は、一つ
には「集団的記憶」のちがいにある。日本では原爆の投下は悲惨な
記憶であるが、アメリカでは、第二次世界大戦はしばしば「よい戦
争」といわれ、退役軍人とその家族を中心に原爆投下の正当性を訴
える声が強い。世論の多数派はそれを支持している。大戦の末期に、
突然、奇跡のように立ち上ったキノコ雲のおかげで、（九州および関
東で予定されていた）日本上陸作戦を決行することなく命拾いをし
た米兵やその家族の安堵や喜びは、どれほど大きかったであろうか。
それは、キノコ雲の下で被爆した人々やそこに広がる地獄絵図を知
る日本人の苦しみや悲しみとはあまりにも鮮やかな対比を示しつつ、
日米の社会においてそれぞれの集団的記憶として語り継がれている
のである（木村＆カズニック2010; 藤原2001; 油井1995; リフトン＆
ミッチェル1995)。

　原爆投下の是非をめぐる論争がアメリカで一向に収束する気配を
見せないのは、そのような「記憶」と「歴史」の複雑な関係ととも
に、トルーマン政権の決定を論じることを通じて、事実上それを論
じるものの道徳観や愛国心が試されているという面があるからであ
る。原爆投下が正しいと主張する人々も、それに反対する人々と同
様に、自分が道徳的に間違っているとは思っていない。そして、ア
メリカで前者の立場に立つ人々にとっては、もし間違った判断で原
爆が投下され、二十万人以上の市民の生命を奪ったとなれば、アメ
リカの正義そのものが疑われ、国家の歴史に重大な汚点を残し、み
ずからのアイデンティティーを傷つけかねない。それゆえ、「アメ
リカ人にとって、歴史的な出来事でこれ以上に微妙な問題はない。
ヒロシマは今もアメリカ人の神経をひりひりさせる」のである
（リフトン＆ミッチェル1995:上ix）。

　これに対して歴史学者やジャーナリストは、原爆の投下に至る史
事を丹念に調査し、「記憶」の思い違いや先入観による「歴史」認
識の歪みを正そうと試みてきた。ただし、本人はそのつもりであっ
ても、あるいは外見上はそのように見えるとしても、歴史学者の論
争の背後にも道徳観の対立は潜んでいる。それゆえ、J・S・ウォー
カーが原爆投下60周年の節目に研究史論文に記したとおり、この
主題は学界においても「辛辣で、評価が両極端に分かれた論争」を
巻き起こし、それは今もなお継続中である。アメリカにおける論争
の過熱は、1995年のスミソニアン博物館原爆展をめぐる論争をき
っかけとしており、それを機に原爆論争は「絶頂」と「どん底」を
同時に迎えたといわれる(Walker 2005: 311)。関連する研究が活発
化し、業績の数は増えたが、それと同時に、原爆投下の是非をめぐ
って対立する陣営が、自陣の業績を証拠で裏付けられる以上に過大
評価したり、相手陣営の業績に対する筋違いの反論や揚げ足とりや
レッテル貼りをしたりするという混迷が生じたのである。

　原爆投下が重要なテーマであるのは、たんに「結果」として日本
史や世界史の流れに大きな影響を及ぼしたからだけではなく、何ら
かの「目的」と「原因」のために非戦闘員の保護というルールが破
られ、一般市民に大量の犠牲者を出したからである。そこで、原爆
投下の決定を理解するためには、なぜそのとき非戦闘員への直接攻
撃を思いとどまるような道徳的抑制が効かなかったのか、それを正
当化した関係者の正義や道徳とは具体的にどのようなものであった
か、また、そうした考え方を生み出した歴史状況とはいかなるもの
であったのか、という問いかけをすることが有益であり、必要でも
ある。

　ここで注意すべきは、非戦闘員を直接の攻撃対象とすることも、
絶対的平和主義以外の立場では、状況によって正当化されるケース
があることである。たとえば正戦論で有名な政治哲学者M・ウォル
ツァーは、（広島・長崎の例ではないが）非戦闘員の殺傷が正当化
されるような例外的状況――最高度緊急事態――があることについ
て論じている。アメリカ政府や正統主義の歴史学者が、一般論とし
ては民間人の殺傷はよくないとしながらも広島・長崎への原爆投下
の正当性を主張するのは、（ウォルツァーの議論とはまた別の観点
からだが）それが例外的なケースに相当すると考えられているから
である。そのような正当化は、原爆投下の「目的」という観点から
なされる場合もあれば、「結果」「必要性」という観点からなされ
る場合もあり、正当性の基準は一様でない。

　原爆投下の歴史論争には(1)「なぜ原爆は投下されたのか」と(2)
「原爆は戦争の早期終結のために必要であったか」という二つの大
きな争点がある。前者は「原因」「目的」、後者は「結果」「必要性」
にかかわるが、それぞれに多数の小さな争点で構成されている。そ
して、それらの争点は意味的に複雑に絡み合っている。ただ、ここ
で注意したいのは、原爆投下の是非をめぐる対立があまりにも先鋭
化しているため、各争点についての解釈が、その含蓄からして原爆
投下の是非のいずれの立場を強化しているか、という観点から評価
され、整理されてしまいがちに見えることである。

　アメリカにおける原爆論争は、アメリカニズムに引きずられる傾
向がある。それと同時に、日本における原爆論争が強い被害者意識
に引きずられる傾向があることも自覚しておく必要がある。日本人
をもっぱら原爆の「被害者」と見なすことは、日本においてはほと
んど議論の前提とされているように見えるが、そのような見方はア
メリカに限らず中国や韓国においても議論の前提とはされていない。
また、歴史は対象との心の交流を通じて初めて理解できるものであ
るので、日米が憎しみの感情から互いに相手方の「非」を決めつけ
るだけでは過去の事実を理解することはできない。

　以下、本稿では、原爆投下の是非についてどちらの側に立つもの
も正義感や道徳観は多様であるという事実を前提として、正義・道
徳の問題を意識しながら原爆投下問題の研究史をふり返り、今後の
研究課題を考察することとしたい。

本論・結論（省略）

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